スタンフォード大学の研究結果によると、週50時間以上の労働は集中力が低下し、55時間を超えるとまったくの無意味になるということが分かっています。 つまり、週に50時間働く人と60時間働く人とでは、残念ながら同じ仕事量になるということ。仮に週休2日制だとすると、週50時間なら1日あたり10時間、60時間なら12時間働いて...

労働者がライフスタイルに合わせて、自由に働く時間を決められるフレックスタイム制。そんなフレックスタイム制を採用している企業では、残業をしても残業とみなされないのではないか、という誤解を生んでしまうことがあります。 もちろん、フレックスタイム制でも残業は認められるのですが、なぜそのような間違った認識が生まれてしまうのでし...

企業経営において、人件費は財務状況を圧迫することも少なくありません。中でも、残業代については軽視しがちで、従業員の退職後、未払い残業代請求などによる訴訟も近年増えつつあります。そこで、残業代の仕組みをおさらいし、残業代による労使間トラブルを避けるための方策を考えてみましょう。 そもそも残業代とは？残業の仕組みをおさらい...

厚生労働省の調べによると従業員が1000人以上所属する大手企業の11.2%が、フレックスタイム制を取り入れているという調査結果の発表がありました。(平成27年就労条件総合調査の概況より)採用や離職率などにも直結する「働き方」には急速に注目が集まっています。そのスピードに追いつけない企業は採用戦線の時点で淘汰される。そん...

残業への視線が厳しくなってきた昨今、労働生産性に対する意識も各社で日に日に高まっております。労働生産性の改善というと、業務のシステム化や徹底した残業削減など具体的な手法が思い浮かぶかと思います。しかしながら今回は「社員の意識」に焦点を当てて考えてみたいと思います。ヒントはスポーツにありました。 野球VSサッカー　労働生...

つい最近まで、正社員の副業禁止は当たり前でした。「社員は勤めている会社の仕事に集中するべき」という考え方が主流だったのです。しかし最近は副業可能な会社が増えています。大企業でも副業を許可する会社が現れ始めています。その理由は「労働者と企業、双方にメリットをもたらす副業」と言う真実にあります。 時代の変化とともに変わり続...

ベンチャー経営者の皆さん、ようこそ人事労務の世界へ。 皆さんはこれから大切な社員をしっかり管理していく段階にきているのではありませんか？社員（労働者）が常時１０名以上になれば「就業規則」の作成と届け出が必要になります。就業時間の管理も求められます。企業が成長していく中でみんなが通る道ですね。そこで今回はそんな「勤怠管理...

朝会社にやって来て一斉に仕事を始め、時間が来れば一斉に仕事を終える。それが当たり前だった日本のワークスタイルに、今変化が訪れています。在宅やモバイルワーキングが広まるその背景には、ネットワークの発達と同時に、現代日本が抱えている課題が垣間見れます。多様化していく働き方に対し、企業はどのような姿勢を求められているのでしょ...