働き方 【VPoEとは】メルカリも採用!?エンジニア組織の重要なマネージャー 2019.03.02 VPoE(VP of Engineering)という役職をご存知でしょうか? 国内ではあまり馴染みがありませんが、欧米のエンジニア組織では欠かせない役職の一つです。 国内の代表例としては、メルカリ社がVPoEとCTOの2頭体制へ移行すると発表しています。 米国などでは、「企業が強いVPoEとCTOを持てば、成功が約束さ... ハーモス勤怠 編集部
同一労働同一賃金 同一労働同一賃金|労働者に対する待遇に関する説明義務の強化とは|賞与や退職金の待遇差、説明できる?【2020年法改正】 2019.03.01 大企業では2020年4月、中小企業では2021年4月より適用されるパートタイム・有期雇用労働法。 ここでは、非正規雇用労働者(パートタイム労働者、有期雇用労働者、派遣労働者)への「待遇に関する説明義務の強化」が盛り込まれています。 2020年の法改正以降、「正社員との待遇差の内容や理由」についての説明義務を負うことにな... HM人事労務コンサルティング 丸山博美
働き方 【ピーターの法則とは】社員が無能化する仕組み。その昇進、本当に大丈夫? 2019.02.27 「ピーターの法則」をご存知でしょうか? 社会学の面から、組織集団の成長が止まり無能化・機能不全に至るメカニズムを解き明かし、判りやすく提示した法則です。 組織運営においては、知っておきたい知識の1つと言えるでしょう。 本記事で、詳しく解説します。 ピーターの法則とは? ピーターの法則とは、企業などの組織を構成する最小単... ハーモス勤怠 編集部
同一労働同一賃金 【同一労働同一賃金】2020年派遣法改正に向け派遣先と派遣元が行うべき具体的な対策|労使協定方式の派遣者かどうか 2019.02.25 大企業では2020年4月、中小企業では2021年4月より適用となる「同一労働同一賃金」における、労働者に対する具体的対応については、別記事で解説した通りです。本稿では、派遣先・派遣元の両事業主が対応すべき具体的な対策について、把握することにしましょう。 【参考記事】「【同一労働同一賃金】派遣先・派遣元での正しい派遣労働... HM人事労務コンサルティング 丸山博美
働き方 【パワーカップルとは】彼らの心を掴むことが今後の企業戦略のカギ!? 2019.02.23 近年様々な企業でその存在が注目されている「パワーカップル」、その意味をご存知でしょうか? パワーカップルの支持を受けることが現代企業において重要という考え方があり、その動向に熱い視線が向けられています。 本記事ではそんなパワーカップルについて詳しく解説します。 パワーカップルとは?どんな人達のこと? パワーカップルとは... ハーモス勤怠 編集部
労働基準法 平成31年度社会保険料率改定まとめ|厚生年金保険料率・雇用保険料率・労災保険料率|介護保険料率は値上げ 2019.02.22 2019年4月を目前に、各社、急ピッチで働き方改革対応が進めていることと思います。 ところで、新年度を迎えるとなればもうひとつ、「各種社会保険料率の改定」に注意が必要です。 来年度は特に、働き方改革の影で見落としがちになるでしょうから、今号で確実におさえておきましょう。 平成31年度労災保険料率および雇用保険料率は「平... HM人事労務コンサルティング 丸山博美
未分類 【中心化傾向とは?】適切な人事評価のために。原因と悪影響、対策まとめ 2019.02.20 あなたの会社の社員は、人事評価制度に満足できているでしょうか?評価は適切にできているでしょうか? 社員皆が納得する人事評価制度を構築し、かつ適正に運用していくことは、会社にとって重大かつ困難な課題です。 適正な人事評価にするために、評価者が陥りがちな心理傾向である「中心化傾向」を知っておきましょう。 中心化傾向とは? ... ハーモス勤怠 編集部
未分類 年5日の有給休暇取得義務対応!就業規則にはどう規定する?【労働基準法改正2019】 2019.02.18 2019年4月より始まる、年5日の有給休暇取得義務化。 使用者には、労働者の確実な有休取得促進を図る義務が課せられますが、一連の対応の中で必要となるのが「就業規則の改定」です。 今号では、「使用者による年次有給休暇の時季指定」と「計画的付与制度」に対応する際の就業規則規定例をご紹介します。 「年次有給休暇」に関わる規定... HM人事労務コンサルティング 丸山博美
働き方 【従業員体験(EX)とは】EXはなぜ重要?高めるための具体的施策とは? 2019.02.16 近年、クラウドソーシングなど会社員にこだわらない様々な働き方が誕生しています。 企業は優秀な人材を逃さないために、自社の働きやすさについてこれまで以上にしっかりと考えなければなりません。従業員がしっかりと自らの力を発揮できる環境でなければ人材は集まりませんし、今の従業員も会社から離れてしまうからです。 そんな中で生まれ... ハーモス勤怠 編集部
労働基準法 働き方改革で注目されるフレックスタイム制、清算期間1ヵ月の場合に設けられる特例【労働基準法改正2019】 2019.02.15 働き方改革に伴うフレックスタイム制の変更について、清算期間の上限が「1ヵ月」から「3ヵ月」となることは比較的周知されています。 しかしながら、今回の労基法改正ではもう1点、清算期間1ヵ月以内のフレックスタイム制に関わる変更をおさえておく必要があります。 現状、清算期間1ヵ月以内のフレックスタイム制を適用していて、今後も... HM人事労務コンサルティング 丸山博美