新しい働き方のカタチ~在宅勤務のメリット・デメリットや課題を紹介!

『明日から、家で勤務をお願いします。』

昨今の新型コロナウイルスの流行により、会社からの突然このような指令を受け、戸惑った人も多かったのではないでしょうか。

以前は導入に慎重論も多かった自宅での勤務「在宅勤務」ですが、この感染症の拡大によって、より一層知られた普通の働き方の一つとなりました。

政府による緊急事態宣言が解除されたとはいえ、引き続き感染症と共存する社会生活を私たちはいまだ強いられ、在宅勤務を続けている企業もあることでしょう。

このような時勢のもと、在宅勤務の様々な特徴やこの制度を導入することで見えてきた側面などを紹介していきましょう。

1.在宅勤務とは?

在宅勤務はその言葉通り、通勤して会社で働くのではなく、自宅にいながら働くワークスタイルのことを指します。会社員だけでなく、フリーランスとして自宅で仕事を請け負っているケースもそのひとつの形態と言えるでしょう。

似たような働き方の形態で、サテライトオフィスや共有のワーキングスペースで働く「リモートワーク」や「テレワーク」がありますが、在宅勤務はあくまでも“自宅”で業務を行う意味で使われます。

2.在宅勤務が普及したきっかけ

在宅勤務が知られるようになった原因には、大きく3つあります。

インターネットの普及

在宅勤務が発展した背景のひとつには、インターネットや通信機器の普及があります。今では随分と当たり前になりましたが、タブレットやスマートフォンの普及によって、物理的な距離を超えてメールやデジタル会議ツールで業務の意思疎通が簡単・楽になりました。業種にもよりますが、わざわざ会社へ出勤しなくても、自宅にいながらほぼ同じ状態で業務を行うことが可能になりました。

女性の社会進出

長く会社で勤めていても、せっかく積み上げた戦力を個人のライフステージの転換で仕事を継続できなくなるのは、個人にとっても企業にとっても大きな損失につながります。特に女性は、出産・子育て・介護といった現代がかかえる大きな社会問題に大きくかかわることが多く、仕事か家庭かの決断を迫られることも少なくありません。

しかしながら、地理的な通勤距離、育児や介護で会社への通勤が困難になった時にも、在宅勤務だと家にいながら仕事を継続することもできるようになりました。キャリアを捨てることもなく、また社会復帰しやすい柔軟な長期的ワークバランスを得ることができます。

大災害や感染症など緊急時の対応策

昨今、地球温暖化が進む中、各地で大規模な自然災害が頻発しています。そして今回の新型コロナウイスルの蔓延など、私たちを取り巻く環境は、ライフワークのスタイルにも大きな影響を及ぼしています。

以前はこのような在宅勤務の働き方がよく知られてなかったので、有事の際の対応に戸惑いを感じた企業も多かったことでしょう。普段とは違う状況下に置かれたときに、会社を存続していくことや従業員を路頭に迷わせないためにも、いつ何時起こるか分からない有事に備えて、企業も家で働くという在宅勤務の導入を改めて問われる時代になりました。

3.在宅勤務のメリット・デメリット

在宅勤務には、会社で勤務するのとは違うメリット・デメリットがあります。それぞれの特徴を紹介していきましょう。

在宅勤務のメリット

在宅勤務は、仕事場が自宅になるので、通勤の必要がありません。通勤時間を業務以外の時間にあてることができるので、一日の時間を有効に使えることができます。当たり前になった満員電車や渋滞などのストレスがかからないというのも良い点です。

在宅勤務は職場と違い、仕事中に人から物事を頼まれたり話しかけられる心配もほぼ無くなるため、自分自身の業務に集中できます。業務の効率化がよい環境と言えるでしょう。

今まで上司やチームの指示で動いていた業務も、在宅勤務では自分自身で仕事のスケジュール管理やタイムマネジメントをしていく必要があります。したがって、自分で自己管理するという力もつき、自発的に成長できるいい機会となります。

在宅勤務の導入によって便利になる一方、人と人が接する機会が少なくなる非対面のデメリットも考えられます。次に、在宅勤務で考えられるデメリットついて述べてみます。

在宅勤務のデメリット

従業員全員が在宅勤務に切り替えることができればよいのですが、部署によって切り替えが難しい従業員がいた場合や、在宅勤務をした際の通勤費の扱いや在宅勤務にかかる個人の諸経費をどう処理するかなど、全員に不公平感が起きないような配慮も大切になってきます。

業務上、個人情報など守秘義務を扱う部署の場合、書類やデータの持ち出しには十分注意を払わなければいけません。当然、インターネットを通じてデータをやり取りするときのセキュリティ保護がきちんとなされているか、個人も会社側も十分に気を付けなればならない点です。

メリットと裏表の関係ですが、在宅勤務は個人の責了に任されることが多いため、進捗状況の確認や業務時間の線引きなど、勤怠に関して会社側の管理がより一層必要となるでしょう。

4.在宅勤務の課題

感染症の拡大に伴い、引き続き在宅勤務のワークスタイルを続けていく企業も少なくはないでしょう。とはいえ、準備不足のまま在宅勤務を遂行するとなると、様々な課題が浮き彫りになっていきます。会社も安全で快適な在宅勤務への切り替えが円滑にできるためにも、将来的に推奨する働き方改革の一つとして、普段からの在宅勤務の課題を解決しておきたいものです。

在宅勤務では、リモート勤怠システムの導入やセキュリティ対策、自己管理の難しさ、仕事とプライベートのワークバランス、コミュニュケーション不足など、細部に渡り改善していかないといけない課題がまだ山積みです。

また、在宅勤務という新しい働き方をうまく活用していくために、在宅勤務そのものだけでなく、職場における人員の再配置・オフィスの再編成・給与体系の見直しなど、既存の体制とともに再構築していく必要があります。

まとめ_双方がメリットを十分活かす働き方を

働く場所が異なり在宅勤務になっても、職場にいる時と同じように、働く状態や成果を“見える化”しておくことが大切です。
企業も働く従業員も在宅勤務のメリットを十分に活かし、双方にとって良い新しい働き方のスタイルにしていきたいものです。

また、在宅勤務のメリット・デメリットや在宅勤務の課題でもご紹介しましたが、在宅勤務では通常の勤務以上に会社側の適切な勤怠管理が求められます。

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ABOUTこの記事をかいた人

五十嵐 準

民間の企業で人事総務責任者として勤務した経験があり、現在、フリーライターとして活躍中。特に、人事総務関連の記事を得意としており、現場目線の体験を重ねてきた経験を記事創りに活かした、ライブな話をお届けします!